副業って経費は認められているの?経費の計算の仕方を調べてみた

仕事をして得られた収入はすべてそのまま残るわけではなく、コストについても考えなければなりません。経費として求められるものがあれば確定申告の際に計上すると、手続きをしないよりも得となる場合もあります。副業には経費が認められるかどうか、計算の仕方を調べてみました。

たとえ副業であっても経費として認められるものであれば、確定申告時に認められます、経費にもいくつかの種類があり、たとえば物販する商品にかかる費用などは認められます。

商品の仕入れや発送にかかる費用、取引先との飲食代やお歳暮の費用などが該当します。物販のために広告活動を行う場合、チラシやウェブ上に掲載するための費用も経費として計上可能です。

フリーランスでネットを利用したビジネスを副業とする場合、そのために必要な道具があります。10万円未満のパソコンやカメラ、仕事のために使う机があれば経費として良いです。

インターネットを利用するためにお金がかかる場合、通信費も経費となります。より細かなものでも仕事のために必要であれば、経費として認められるでしょう。

仕事のために使う文房具や日用品、連絡のために使うスマートフォンの料金などです。副業において必要性があるかどうかが、認められるためのポイントとなります。

経費の計算の仕方ですか、まず経費として認められるものをきちんとチェックしておいてください。それらの領収書があれば、捨てずに保管するのです。領収書は経費を証明するための証拠となり、計算時に必要となります。

一度のタイミングで年間のすべての計算を計算すると、面倒で時間がかかるかもしれません。毎月小まめに記録を残し、計算しやすいようにまとめておくことをおすすめします。

経費の計算ができる会計ソフトもあるため、紙とペンと電卓がなくても簡単に計算できることもあります。確定申告の手続きもまとめて行いたい場合、税理士に相談すると良いでしょう。

また売上高を諸々の経費で割りさらに100をかけると、経費の割合を計算することができます。割合を見て事業内容の改善ができそうな場合、次の年は余計な経費がかからないように節約を試みると良いです。経費として計上できてもそれが大きくなりすぎると、スムーズに動けなくなる場合もあります。

副業のためには何かとコストがかかるものの、計上が認められるものがあるとわかれば心に余裕が持てるでしょう。計算のために必要な領収書があればそれを見ながら入力するか、税理士に計算してもらうと楽です。

副業で稼いだ場合と損した場合

個人事業ビジネスが上向きになった時に申告したい青色申告とは

個人事業で赤字が出ても本業で補填できるの?損益通算について

関連記事

コメント

この記事へのトラックバックはありません。

TOP